省エネリフォームって何？ 住まいをお得に改装する方法

1．省エネリフォームとは？

1-1．エネルギーの消費を抑える家にする

理想的な住宅の条件のひとつが、「夏は涼しく、冬は暖かい」ことではないでしょうか。このためには、室内の温度や湿度をコントロールしなければなりません。扇風機やエアコン、ストーブなどで室内温度などを調整しますが、これらを使用するにはエネルギーが必要です。当然ですが、お金もかかります。しかし、住宅そのものの構造がエネルギー消費を抑えるつくりになっていれば、このような冷暖房機器にあまり頼らずに快適に過ごせるのです。
そのため家を改装する省エネリフォームのメリットは、居住空間を快適にして、家計の負担を減らすだけではありません。エネルギーの無駄な使用を抑えることで地球環境にもやさしく暮らしていけるのも大切なポイントといえます。

1-2．省エネ住宅ポイント制度

現在注目されているのが、「省エネ住宅ポイント制度」です。この制度では、国が定めた省エネ基準を満たした住宅を新築した場合だけでなく、省エネリフォームをした際にポイントを受け取れます。
リフォームの場合、最大で30万ポイントを受け取れる可能性があり、取得したポイントは省エネ・環境配慮製品や地域産品、商品券、環境寄付などに交換するか、追加工事費にあてても構いません。

1-3．住宅ポイント制度の対象となるリフォーム

省エネ住宅ポイント制度で対象とされているのは、「窓の断熱改修」「外壁、屋根、天井又は床の断熱改修」「設備エコ改修」の3つです。それぞれに定められた基準を満たしている必要があります。

2．省エネリフォームの方法

2-1．窓の断熱改修

窓ガラスの交換や内窓の設置、外窓交換による断熱改修です。窓ガラスを交換する際には、ガラスのみを断熱性の高い複層ガラスなどに交換します。2枚以上のガラスを組み込むことで、ガラスとガラスの間に空気を密閉できるので、断熱性や遮音性にすぐれているだけでなく、結露を防げるという嬉しいメリットがあるのが特徴です。

また、サッシの内側に内窓を新設する方法もあります。内窓は外窓に比べて気密性が高く、外窓や隙間からの熱もブロックする役割があるため、冷暖房の効率を高めてくれるでしょう。さらに、既存のサッシを取り外して断熱性の高い窓に交換するという方法もあります。

2-2. 外壁・屋根・天井又は床の断熱改修

外壁の断熱改修方法は、大きく分けて3つあります。
内装材を撤去してから室内側に断熱材を充填するか、外装材を取り外して外壁側から断熱材を充填する「充填断熱工法」。それから、内装材も外装材も撤去しないで断熱材を注入する「吹込断熱工法」と、外装材を撤去してから断熱性の高い外壁材を貼りつける「外張断熱工法」です。

屋根の断熱改修には、「外張断熱」と「桁上断熱」の2種類あります。
「外張断熱工法」では既存の屋根材を撤去してから地板の上に断熱材を施工しますが、「桁上断熱工法」は梁の上に敷いた合板の上から断熱材を施工する方法です。

そして、天井の断熱改修には、天井材の上に断熱材を敷く「敷込断熱工法」と、専用の機械を使用して断熱材を敷設する「吹込断熱工法」があります。

床の断熱改修の場合には、床下を撤去してから室内側に断熱材を充填して床板を張り替える「充填断熱工法」と、床板はそのままで床下に断熱材を吹き付ける「吹付断熱工法」という2種類です。

2-3．設備エコ改修

太陽の熱エネルギーを利用した「太陽熱利用システム」や、少ない水で洗浄できる「節水型トイレ」、断熱性能にすぐれた「高断熱浴槽」、エネルギー消費効率のよい「高効率給湯器」、お湯の使用を抑えられる「節湯水詮」が対象となります。
間違いやすいのですが「太陽光発電システム」は対象ではありません。

3．補助金や減税制度について

3-1．住宅借入金等特別控除

定められた省エネ基準を満たすリフォームを行う際に返済期間が10年以上の住宅ローンを組むと、住宅借入金等特別控除が利用できます。これは、新築や中古住宅を購入する場合に適用される住宅ローン控除です。

3-2．特定改修した場合の税額控除

所定の省エネ基準を満たしている特定改修工事を行った際には、工事が完了した年の所得税から工事費用の10％相当の額を税額控除する制度があります。

3-3．固定資産税の減額

所定の省エネ基準に適合させるための工事費用が50万円を超える場合には固定資産税を3分の1に減額できるという制度もありますが、平成20年1月1日時点で建築されている住宅のみが対象です。

4．リフォーム業者に依頼する際の注意点

4-1．得意分野を知っておく

リフォームを行う業者には、リフォーム専門会社のほか、工務店、ハウスメーカー、設計事務所などがあります。そして、業者によって特徴や得意分野が異なるということを知っておきましょう。自分がリフォームしたい場所の工事を得意としている業者を選ぶのはもちろん、どの程度の規模の工事をメインに行っているかもチェックしてください。

4-2．見積もりは必ずだしてもらう

リフォームの工事を依頼する際には、基本的に2～3社に相見積もりをもらいましょう。複数の業者に同じ条件で見積もりをだしてもらって、見比べます。具体的な工事内容が決まっていない場合には、設計や工事内容に関する提案書もあわせて提出してもらってください。
このときのポイントは、相見積もりであることを予め伝えることです。また、実際に家を見てもらって見積もりをだしてもらうとよいでしょう。

4-3．契約書の内容をしっかりと確認する

リフォーム内容を打ち合わせして最終的な見積書などを確認したら、必ず契約書を結んでください。工事の規模に関係なく、トラブルを防ぐために必要となります。契約時には、工事請負契約書や見積書のほか、契約約款、仕上表などが揃っているかも確認しましょう。そして、打ち合わせで決めた内容が契約書にきちんと記載されているかも忘れずにチェックしてください。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
省エネリフォームをするつもりであれば、次の点を頭に入れておきましょう。

• 省エネリフォームをした際にポイントを受け取れる「省エネ住宅ポイント制度」がある
• 省エネ住宅ポイント制度で対象とされているのは、「窓の断熱改修」「外壁、屋根、天井又は床の断熱改修」「設備エコ改修」の3つ
• 窓の断熱改修は、窓ガラスの交換や内窓の設置、外窓交換の3つの方法がある
• 外壁の断熱改修方法は、「充填断熱工法」「吹込断熱工法」「外張断熱工法」に分けられる
• 屋根の断熱改修には、「外張断熱」と「桁上断熱」の2種類ある
• 天井の断熱改修には、「敷込断熱工法」と「吹込断熱工法」がある
• 床の断熱改修の場合には、「充填断熱工法」と「吹付断熱工法」という2種類
• 設備エコ改修は、「太陽熱利用システム」「節水型トイレ」「高断熱浴槽」「高効率給湯器」「節湯水詮」が対象
• 返済期間が10年以上の住宅ローンを組むと、住宅借入金等特別控除が利用できる
• 工事が完了した年の所得税から工事費用の10％相当の額を税額控除する制度がある
• 事費用が50万円を超える場合には固定資産税を3分の1に減額できるという制度もある

このような省エネリフォームに関する制度を上手に活用して、お得に家を改修していきましょう。